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株価指数先物 魅力とメリット

株価指数先物 魅力とメリット
東証マザーズ指数先物チャート/日足・1年(出典:SBI証券公式サイト)
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株価指数先物 魅力とメリット

指数先物取引とは、日経平均株価などの指数を、ある決められた期日に、あらかじめ決めた価格で売買する契約を行う取引です。指数を対象とした取引なので個別の株式取引よりも銘柄選びがしやすいこと、相場の上昇局面でも下降局面でも利益を狙うチャンスがあることが特徴です。

【もくじ】
基本的な取引の流れ
● 建玉を持つ ● 転売・買戻しによる決済
● SQ決済 ● 限月
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基本的な取引の流れ

建玉を持つ

指数先物取引を開始する場合、まず取引対象の指数の今後の見通し予想により、「買い建玉」「売り建玉」のいずれかを持つことから始めます。

  • 上昇しているだろうと予想すれば先物を買う(買建)
  • 下落しているだろうと予想すれば先物を売る(売建)

転売・買戻しによる決済

転売 買建玉を第三者に売付ける
利益発生パターン:安く買って、高く売る。
買戻し 売建玉を第三者から買戻す
利益発生パターン:高く売って、安く買い戻す。

「買建てた価格<転売した価格」の場合
買建てた価格より高く転売することができたので利益になります。

「買建てた価格>転売した価格」の場合
買建てた価格より安く転売してしまったので損失になります。

「売建てした価格>買戻した価格」の場合
売建てた価格より安く買戻すことができたので利益になります。

「売建てした価格<買戻した価格」の場合
売建てた価格より高く買戻してしまったので損失になります。

取引の期日まで転売・買戻しで決済されなかった建玉は、「SQ決済」という方法で一斉に最終決済が行われます。

最終決済はSQ値(特別清算指数)という取引対象の指数を構成する銘柄の始値から算出される特別な指数を使用して「現実の指数と、先物建玉の成約価格分の金銭との交換」とほぼ同様の効果による自動決済を行います。SQ決済の場合も転売・買戻し同様差額のみで受渡が行われる差金決済となります。(SQ:Special Quotationの略)

「買建てた価格<SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)よりも安く買建できていたので利益になります。

「買建てた価格>SQ値」
期日の指数(SQ値)より高く買わなくてはいけない建玉なので損失になります。

「売建てた価格>SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)より高く売れる建玉なので利益になります。

「売建てた価格<SQ値」の場合
期日の指数(SQ値)より安く売ってしまう建玉なので損失になります。

指数先物取引は、決済期日にあらかじめ決めた価格で売買する契約を結ぶ取引ということは前述しましたが、この決められた期日ごとに「限月(げんげつ)」という形で取引が行われており、「2011年の12月の決められた日(SQ)に売買する」という先物取引の場合は「2011年12月限(にせんじゅういちねん じゅうにがつぎり)」という銘柄として設定されます。

指数先物取引では、お取引に際し証拠金を差入れる必要があります。詳しくは、下記の関連リンクをご覧ください。

当社の各サービスチャネルでの指数先物のお取引方法はこちら!

  • 対面取引(店舗でのお取引)
  • コールセンター取引(お電話でのお取引)
  • インターネット取引(インターネット取引システムでのお取引)
  • 指数先物・オプション取引の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。
  • 指数先物・オプション取引は、差し入れた証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときは、短期間のうちに証拠金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
  • 指数オプション取引の買方は、期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅し投資資金の全額を失うことになります。
  • 指数オプション取引の売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対方向に変化したときの損失が限定されていません。
  • 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の売買委託手数料をいただきます。
  • 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の証拠金(インターネット取引)を差し入れ又は預託していただきます。証拠金の額は、SPANにより先物・オプション取引全体の建玉から生ずるリスクに応じて計算されますので、事前に記載することはできません。

新規建てに必要な証拠金「未決済建玉および未約定注文について「ブル方向の証拠金所要額」と「ベア方向の証拠金所要額」の大きい方の金額-ネットオプション価値総額(新規建て最低必要証拠金:10万円)」が必要です。
ブル方向の証拠金所要額とは「先物買い」、「コールオプション買い」、「プットオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目(120%~200%)、
ベア方向の証拠金所要額とは「先物売り」、「プットオプション買い」、「コールオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目(120%~200%)です。

今年のマザーズ市場は、暴落してもすぐに反発する?
東証マザーズ指数先物を使った「売りヘッジ」が、
大幅安のマザーズ市場を回復させるエネルギーに!

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東証マザーズ指数チャート/日足・3カ月(出典:SBI証券公式サイト)
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マザーズ市場が大幅安になると
その翌日は必ずリバウンドする?

株価指数先物 魅力とメリット 株価指数先物 魅力とメリット 株価指数先物 魅力とメリット
■東証マザーズ指数が大幅安(2%以上)だった日と翌営業日の騰落率
日付 騰落率(%) 翌営業日の騰落率(%)
3月15日−3.39 1.54
3月22日 −2.00 1.03
4月4日 −3.21 0.67
4月6日 −2.35 1.40
4月12日 −3.45 1.40
4月14日 −2.14 2.11
4月24日 −2.01 1.61
6月23日 −2.83 2.27
6月28日 −2.60 1.61
7月4日 −2.75 0.72
8月1日 −3.95 1.53
8月9日 −2.48 −1.08
※2017年初から2017年8月15日までで集計
株価指数先物 魅力とメリット

今年は、 東証マザーズ指数 が大幅安となるケース自体減っているのですが、大幅安の定義を「前日比2%以上の下落」とした場合、年初から直近までに計12回“大幅安”が発生しました。そして、8月1日の3.95%安が最大下落率になっていますが、同日の翌日8月2日まで、 11回連続で「翌日すかさずリバウンド」していることがわかります

大げさではなく、 マザーズ市場が凄まじい“自然治癒力”を手に入れている ことがわかります。

日銀のETF買いが、結果的に
マザーズ市場の“自然治癒力”を上げる

そんな日経平均株価にまつわる 株価指数先物 魅力とメリット 指数売買に見切りをつけた投資家が急増し、今年は個別株の押し目を拾うトレードスタイルが確立された ように思われます。個別株のなかでも、値動き妙味から触手が伸びやすいのがマザーズというのはいつの時代も変わりません。

8月1日のマザーズ市場の急落で、
翌日にリバウンドしなかった理由とは?

東証マザーズ指数先物チャート/日足・1年(出典:SBI証券公式サイト)
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東証マザーズ指数先物 の出来高は、上場初日の2847枚をピークに低調でした。それが、 東証マザーズ指数 が 大幅安になった8月1日に出来高が急増。上場来最高の4669枚という大商いとなりました

これはなぜか? 出来高が急増したタイミングから考えられるのは、 決算発表シーズンが意識された ということです。

東証マザーズ指数先物が
決算リスクに備えた「ヘッジ売り」に利用される

7月31日(月)に、6月中間期の業績予想を アエリア が開示しました。今年1月27日に配信を開始したイケメン役者育成スマホゲーム『A3!』への“期待”で買われてきた アエリア ですが、実際、同ゲームは業績に大きく貢献し、中間期の売上高は前期比約2倍の56.4億円、営業利益は14.6億円と大幅黒字に転換するという、超絶好決算でした。

アエリア の株価がこうしたネガティブ反応を示したことで、投資家の間で決算リスクに備える動きが出たものと想定されます。その備え方も、手持ちのマザーズ株を売るのではなく、 東証マザーズ指数先物 を売る(=ヘッジ売り)という形が初めて現れたのが今回 だったように思われます。

マザーズ銘柄の決算発表は、8月9日に20社強、10日に60社弱、今週14日に30社強と日程が集中していました。この時期までに膨らんだ 東証マザーズ指数先物 売りには、決算前のヘッジ売りが相当量含まれていたと推測できます。実際、今週14日時点における 東証マザーズ指数先物 の建玉残高は、過去最高の6042枚、この2週間で1.5倍に増加しました。

東証マザーズ指数先物の「買戻し」が
マザーズ市場がリバウンドするエネルギーに

これまで、マザーズ市場にこんな現象が起きたことはありませんでした 。ヘッジ売りしようにも、 東証マザーズ指数 を売る手段が無かったからです。それが、 東証マザーズ指数先物 が上場して1年を経て、ようやく存在感を示したわけです。

「買戻し」という要素が無かった市場に、まだ大きくはないものの、「買戻し」という要素が生まれたことはマザーズ市場にとって大いにプラスです。そして決算発表シーズンを通過したことから、 この「買戻し」はマザーズ市場の回復につながるエネルギーに転じると考えられます

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TOPIXと日経225の違い-どちらに投資した方が有利なのか | ニッセイ基礎研究所

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1TOPIX
TOPIXは、東証一部に上場する全ての国内株式を対象とした国内株式指標である。1968年1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額が指数化されている。構成銘柄数は2,165銘柄と多い。各銘柄のウェイトは、時価総額の大きい銘柄ほどウェイトが高くなる、時価総額加重で算出される。但し、現在は単純な時価総額ではなく、実際に市場に流通している浮動株と言われる株式の時価総額が各銘柄のウェイトとして用いられている。

2日経225
日経225は日経平均株価の略称で、日本経済新聞社が発表する株価指数である。東証一部上場銘柄のうち、日本株式市場を代表する225銘柄を対象としている。1949年5月16日の単純平均株価176円21銭から算出され、対象銘柄の株価の合計を225で割った単純株価平均をベースに、株式分割等による株価変動を修正して株価の連続性を保っている(日経225=225銘柄の株価合計÷除数)。このように日経225のウェイトは、株価が高い銘柄ほどウェイトが高くなる株価平均型で算出される。

図表1 TOPIXと日経225の主な違い

3TOPIXと日経225の主な違い
最初に注目すべきTOPIXと日経225の違いは、主に銘柄数とウェイト算出方法の違いからくる、組入れ銘柄の違いである。まず、企業別にみると、日経225は固有銘柄の比率が高い。構成比率上位10銘柄の合計比率はTOPIXが17.3%、日経225が37.0%である(図表2)。中でも、ファーストリテイリングは、日経225の10.1%を占める。次に、業種別にみると、比率が最も高いのはTOPIX、日経225どちらも「電気機器」で一致しているが、比率自体を確認すると異なっている。TOPIXで日経225より比率が最も低い業種は、ファーストリテイリングが属する小売業で、その差は8.0%だ(図表3)。一方、TOPIXで日経225より比率が最も高い業種は銀行業で、その差は4.5%だ。

図表2 構成比率上位10銘柄/図表3 業種別構成比率

3――TOPIXと日経225のインデックスファンドのどちらの方が得か

1過去のインデックス指数の推移
図表4を見て分かるように、TOPIXと日経225の指数の推移はほぼ同じで、収益率(配当込み)の相関係数は0.97と非常に高かった。2002年1月末対比の指数の推移(図表4)をみると、日経225の方が上昇率は若干高く、2020年5月末時点では70.1ptの差があった。また、変動の幅は日経225の方が若干大きく、月次収益率(配当込み)の標準偏差はTOPIXが5.0%、日経225が5.4%だった(2002年1月から2020年5月まで)。

図表4 TOPIX(配当込み)と日経225(配当込み)の推移

2一括投資した場合のパフォーマンス
過去に一括投資をしていた場合、実際のパフォーマンスはどちらがよかったのか見てみよう。240万円を投資し10年後、360万円を投資し15年後の最終時価残高でTOPIXと日経225を比較する。

図表5 一括投資した場合のパフォーマンス評価

3ドルコスト平均法で投資した場合のパフォーマンス
次に、ドルコスト平均法で過去に投資をしていた場合、実際のパフォーマンスはどちらがよかったのか。ドルコスト平均法は、定期的に「一定額」の投資を継続する手法である。図表6では、毎月2万円を10年間(積立金額総額240万円)投資した場合の最終時価残高、毎月2万円を15年間(積立金額総額360万円)投資した場合の最終時価残高について、図表5同様に示す。

図表6 ドル平均法で投資した場合のパフォーマンス評価

4――実際にインデックスファンドに投資する場合の留意点

1投資信託とETFの違い
実際に投資をする際の投資信託とETFの最大の違いは、購入価格の変動タイミングだ。投資信託は基本的に1日1回算出される基準価額で購入する。ETFは、価格がリアルタイムで変動し、指値注文や成行注文等を選んで購入することができる。

2販売・解約時の手数料と信託報酬
インデックスファンドはリターンの源泉にファンドごとの差はないため、手数料が最終的なリターンを決める重要なファクターとなる。まず、購入時、解約時に発生する手数料があり、ファンドごとに異なる。さらに、保有期間中に信託財産から毎日差し引かれる費用として「信託報酬」「監査報酬」「売買委託手数料」など(以下、信託報酬等)がある。リターンに大差がないのであれば、各種手数料は低い方が良い。

図表7 信託報酬等(税込)の比較(つみたてNISA対象有無、設定年別)/図表8 年率6%で100万円を運用した場合の信託報酬等の違いによるパフォーマンスの差

3信頼できる金融機関の選択
勤務先が提供する確定拠出年金やiDeCoやNISAでのインデックスファンド投資であれば、特に問題はないと思うが、最低でも金融庁監督下にある金融機関の中から選択することが大切である。その中でも信頼性が高く、倒産等の心配のない先を選ぶことが大切である。

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